スキルを教える仕事は、プログラミングやWebデザインだけではありません。語学・楽器・料理・ビジネススキルなど、講座として出せる分野は広くとられています。この記事では、オンライン講師の3つのタイプ別の働き方、教えられる分野、出品先ごとの手数料、価格の決め方、集客の方法、必要なツール、始めるまでの手順を順に説明します。
オンライン講師とはどんな仕事か
オンラインで講座を出せる場は、ストアカ・ココナラ・Udemyなど複数あります。いずれも講座の掲載自体は無料で、売れたときに手数料が差し引かれる仕組みです。
どんな分野に講座が出ているかは、各サービスのカテゴリ一覧で確かめられます。自分が教えたい分野で検索して、すでに出ている講座の数と内容を見ておくと、そこに自分が入る余地があるかが判断できます。
始めるかどうかを決める前に、自分が教えられる内容が、すでに出ている講座と比べてどこが違うのかを書き出してみてください。
オンライン講師の3つのタイプと働き方
オンライン講師の仕事は、大きく3つのタイプに分類できます。それぞれ、受講者の見つけ方、手数料のかかり方、1回あたりにかかる時間が違います。
タイプ1：オンライン講座プラットフォーム型
ストアカ・ココナラ・Udemyなどのプラットフォームに自分の講座やサービスを出品し、受講者が申し込む形態です。プラットフォーム側が集客の導線を持っているため、自分で営業先を探さなくても申し込みが入る可能性があります。
このタイプは動画講座のような「非リアルタイム型」も作れます。一度講座を作成すれば、その後の稼働は質問回答やコンテンツ更新が中心になります。
ただし、手数料の体系はプラットフォームごとに大きく異なります。ストアカはストアカが送客した初回の生徒でオンライン講座30%・対面講座20%、自己集客なら10%、2回目以降の同じ生徒は10%（いずれも別途消費税）。ココナラはテキスト・納品データのサービスで22%（税込）、ビデオチャットサービスは2025年4月16日以降27.5%（税込）。Udemyは講師クーポンやコース紹介リンク経由の売上なら講師が97%、それ以外の売上は講師が37%を受け取ります。ただしこの率は、受講生が支払った金額そのものではなく、税や決済にかかる手数料を差し引いた「正味金額」に対するものです（ストアカ「ストアカの手数料・利用料はいくらですか？」／ココナラ「サービスを出品したい」および同社ニュース「【予告】2025/4/16（水）以降、ビデオチャットサービス販売時の手数料、出品ルールの改定をいたします」／Udemy「講師の収益の分配」・2026年8月4日確認）。
出品した直後から申し込みが入るとは限らないため、講座説明や紹介文を改善しながら続ける前提で始めましょう。
タイプ2：個人マンツーマン型
SNSやホームページを通じて、個人の受講者と直接契約する形です。Zoomなどを使った1対1のセッションが中心になります。金額は自分と相手の合意で決まるため、出品型のように一覧で相場を見ることができません。最初の1件をいくらで受けるかは、自分で下限を決めておく必要があります。
受講者を自分で見つける必要がありますが、出品サービスの販売手数料はかかりません。ただし、代金を受け取るために決済サービスを使う場合は、その手数料が差し引かれます。受け取る金額がそのまま収入になるわけではないので、決済サービスの料金ページを先に確認してください。
この形は、自分が対応した時間の分だけが収入になります。同じ日に入れられるセッション数には上限があるため、収入を増やそうとすると稼働時間が増えます。受けられる時間の上限を先に決めておかないと、本業の時間を削ることになります。
タイプ3：法人研修型
企業向けの研修講師として、社員教育のプログラムを設計・実施する形です。金額は、研修の時間数、受講する人数、教材をどこまで作るかを見積もって提示します。公開されている相場を当編集部は確認できていないため、この記事では金額の目安を示しません。
ただし、企業に提案して受注が決まるまでには、打ち合わせと提案資料の作成に時間がかかります。過去にどこで何を教えたかを示せる材料があるかどうかが、提案の内容を左右します。
教えられる分野とプラットフォーム比較
講座として出せる分野は、語学やプログラミングに限りません。以下は、出品型のサービスでカテゴリが用意されている主な分野です。
教えられる主要分野
語学分野は、出品数が多い分野です。ビジネス英会話や試験対策（TOEIC・IELTS）のように、受講の目的がはっきりしている講座は、内容の説明が書きやすくなります。
プログラミング・データ分析は、出品も多い分野です。基礎講座は同じような内容が並びやすいため、対象を「何をしたい人向けか」まで絞ったほうが、他の講座との違いを説明しやすくなります。
ビジネススキル（営業・マーケティング・資料作成・交渉術など）は、実務でそのまま使う内容のため、受講後に何ができるようになるかを書きやすい分野です。法人研修の形で依頼されることもあります。
楽器・音楽は、初心者向けの講座が多い分野です。上達までに回数を重ねる必要があるため、1回ごとではなく月ごとの形で募集している出品もあります。
趣味系スキル（料理・カメラ・イラスト・手芸など）は、受講の目的が資格や仕事に結びついていないぶん、講座の内容を自分で決めやすい分野です。一方で、受講を続けるかどうかは相手の都合で変わります。
資格対策講座（簿記・FP・行政書士など）は、試験日が決まっているため、募集の時期を試験から逆算して組めます。ただし、合否は受講者自身の学習量にも左右されるため、講座で何をどこまで扱うかを募集ページに明記してください。
プラットフォーム比較表
| 出品先 | 出品者が負担する手数料 | 手数料の条件 |
|---|---|---|
| ストアカ | 30%／20%／10%（いずれも別途消費税） | ストアカが送客した初回の生徒はオンライン講座30%・対面開催の講座は20%。自己集客は10%。同じ生徒への2回目以降は10%。掲載は無料で、販売手数料は売上が確定したときに発生する（クレジットカード決済手数料も含む） |
| ココナラ | 22%（税込）／ビデオチャットは27.5%（税込） | テキスト・納品データのサービスは22%。ビデオチャットサービスは2025年4月16日以降に開いたトークルームから27.5% |
| Udemy | 講師の受取率で規定（正味金額の97%または37%） | 講師クーポン・コース紹介リンク経由の売上は講師が97%、それ以外の売上は講師が37%を受け取る。いずれも受講生の支払額ではなく、税や決済手数料を差し引いた正味金額に対する率。コース作成やホスティングの費用はかからない |
| 自分のサイト・SNSから直接契約 | プラットフォーム手数料なし | 決済手段を自分で用意する場合は、決済代行サービスの手数料が別途かかる |
表の数値の出典は、上の「タイプ1」で挙げた3社の公式ページと同じです（いずれも2026年8月4日確認）。手数料は改定されることがあるため、出品前に各社の公式ページで最新の条件をご確認ください。
手数料の率は「集客を誰がやるか」とセットで考えます。ストアカでは、専用のURLから申し込まれた自己集客なら10%、ストアカ側の送客による初回の生徒はオンライン講座で30%です。率が下がるぶん、告知は自分で行うことになります（ストアカ「ストアカの手数料・利用料はいくらですか？」・2026年8月4日確認）。
オンライン講師の価格の決め方と手取りの計算
価格は自分で決めて出す部分です。ここでは、価格の調べ方と、手数料を引いたあとに手元にいくら残るかの計算を扱います。
価格の調べ方と決め方
出品型のサービスでは、他の講師がいくらで出しているかを、ログインしなくても一覧で見られます。自分が教えたい分野で検索し、同じ形式（1回50分・マンツーマンなど）で並んでいる価格の幅を、そのまま自分の初期設定の参考にしてください。当編集部が確認した範囲では、分野ごとの単価を横断してまとめた公開データは見当たりませんでした。
価格の形は、1回ごとの固定料金、回数をまとめたコース料金、月ごとの定額の3つに大きく分かれます。どの形にするかで、1回あたりの準備時間の見え方が変わります。まず1回ごとの固定料金で出して、続けて受ける人が出てきたらコースや月ごとの形を足す、という順番が組みやすい進め方です。
月ごとの定額にする場合は、1か月に何回まで対応するか、振替をどこまで受けるかを先に決めてください。ここを決めずに始めると、同じ料金で対応時間だけが増えていきます。
価格は自分で決めて出す部分です。他の出品と並べて高すぎる・安すぎると感じたら、金額を動かす前に、講座の時間・回数・扱う範囲のどれを変えられるかを先に見てください。
受講料の計算例
パターン1：プラットフォーム型講座（ストアカを利用する場合）
- 作業ペース：週2回開催（月8回）。1回50分の講座に、案内と準備・後片付けで30分を足して、1回あたり80分
- 所要時間：80分 × 8回 ＝ 月10時間40分
- 受講料：1回2,500円 × 8回 ＝ 20,000円
- 手数料：すべてストアカが送客した初回の生徒だとすると、オンライン講座は30%（別途消費税）なので、20,000円 × 30% ＝ 6,000円。消費税10%分を加えると 6,600円
- 手元に残る額：20,000円 − 6,600円 ＝ 13,400円
- 入金までの間隔：講座の開催から7日が経ってから売上が確定し、その後に振込申請を行います。振込を依頼する金額が2万円未満の場合は、別途250円の振込手数料がかかります（ストアカ「売上を先生が受け取るまでの流れを教えてください」・2026年8月4日確認）
パターン2：個人マンツーマン型（SNS営業）
- 作業ペース：週1回（月4回）。1時間のセッションに、準備と記録で30分を足して、1回あたり90分
- 所要時間：90分 × 4回 ＝ 月6時間
- 受講料：自分で決めた1回あたりの金額 × 4回
- 手数料：出品サービスの販売手数料はかからない。代金を決済サービスで受け取る場合は、その手数料が差し引かれる。率は各社の料金ページで確認する
- 手元に残る額：受講料の合計 − 決済サービスの手数料。準備の時間も含めた所要時間で割ると、1時間あたりいくらになるかが出る
パターン3：法人研修型（プロジェクト単価）
- 見積もりの材料：研修の回数と1回あたりの時間、受講する人数、教材をどこまで作るか、事前の打ち合わせの回数
- 所要時間：研修の実施時間だけでなく、教材の作成、打ち合わせ、事後の報告までを合計する
- 金額：企業ごとの提示になるため、この記事では金額の例を示しません。当編集部が確認した範囲では、法人研修の単価をまとめた公開データは見当たりませんでした
- 受注の前に確認すること：支払いの時期（実施月の翌月末など）、キャンセルになった場合の扱い、交通費や教材費の負担
3つとも、講座の時間そのものより、準備と受講者への連絡に使う時間のほうが長くなりがちです。所要時間を数えるときは、この時間も入れて計算してください。
オンライン講師の集客方法と信頼構築
個人マンツーマンと法人研修は、受講者を自分で見つける形です。出品型でも、同じ分野に多くの講座が並ぶため、検索結果で後ろに回ると見てもらえません。どちらの形でも、講座ページの外に入口を用意しておく必要があります。
SNS・コンテンツマーケティング
SNSやブログで発信すると、講座ページ以外にも自分を知ってもらう入口ができます。「英語学習のコツ」「プログラミング初心者向け解説」のように、講座で扱う内容の一部を公開しておくと、検討している人が教え方を先に確かめられます。ただし、発信すれば申し込みが入るというものではありません。
発信を始めたら、投稿からプロフィールを見た人の数と、そこから講座ページを開いた人の数を記録してください。フォロワーの数そのものより、講座ページまで進んだ人の数のほうが、募集の状況を判断する材料になります。
クチコミと紹介
最初の受講者に満足してもらえても、次の受講者が自動的に来るわけではありません。受講後に感想を書いてもらえるか声をかけ、掲載してよいかの許可を取っておいてください。掲載された感想は、次に検討する人が判断する材料になります。
受講者からの評価と、講座ページの情報量
出品型のサービスでは、受講者からの評価が講座ページに表示されます。表示の順番がどう決まるかは各サービスが公開していないため、当編集部としては断定できません。確実に自分で管理できるのは、問い合わせへの返信の早さと、講座ページに書く情報の量です。
必要なツールと環境整備
オンライン講師を始めるには、最小限のツール投資が必要です。
必須ツール
Zoom等のビデオ会議アプリが必要です。無料のプランには1回あたりの時間に制限があるため、講座の長さによっては有料のプランが必要になります。料金は各社の公式ページで確認してください。
マイク・ウェブカメラ・照明は、音が聞き取りやすいか、手元や表情が見えるかに関わります。まず手持ちの機材でテストの通話を録画し、聞き取りにくい・暗いと感じた部分から買い足してください。最初にまとめて買う必要はありません。
教材作成ツールは、プレゼンテーション用ソフト（PowerPoint・Googleスライド等）、動画編集ツール（DaVinci Resolve等）、または資料作成アプリが必要に応じて活躍します。
決済システム（Stripe・PayPalなど）は、プラットフォームを通さずに直接受講者から代金を回収する際に必要です。決済ごとに手数料がかかるため、契約前に各社の料金ページで料率を確認しましょう。
あると便利なツール
スケジュール管理ツール（Calendly等）を使うと、受講者が空いている時間から自分で予約できます。日程を決めるためのやり取りが減ります。
メール自動配信サービス（Mailchimp等）で、受講者への教材配布や案内を自動化できます。
初期投資の目安
必要な金額は、いま持っている機材によって変わります。パソコンとスマートフォンがあれば、まずはそのまま始めて、テストの通話で足りないと感じた部分だけを買い足す形にできます。当編集部から一律の初期費用をお示しすることはできません。
オンライン講師を始めるための5ステップ
ステップ1：自分の教えられる分野と対象層を決める
「何を教えるか」が決まらなければ、講座設計も営業も進みません。自分の経験・スキル・パッション（何なら繰り返し学習者に説明できるか）を整理しましょう。
対象層（初心者・中級者・上級者、年代、用途）も明確にすることで、営業メッセージがシンプルになります。
ステップ2：プラットフォームを選択するか個人営業か判断
最初は出品型のサービスから始めると、受講者を探す部分をサービス側の検索に任せられます。そのぶん手数料はかかります。並行して自分のSNSでも発信しておくと、自己集客の扱いになって手数料の率が下がる場合があります（ストアカの自己集客は10%）。
講座を何回か開催して、受講者からの評価が講座ページにたまってきたら、直接契約の形も検討できます。切り替える時期を月数で決める必要はありません。
ステップ3：教材と自己紹介資料を作成
講座概要（対象者、学べること、前提知識、セッション数・期間）と、講師プロフィール（経歴、実績、専門分野、なぜこの教え方をするのか）を整理します。
初期段階では完璧さより「伝わりやすさ」を優先しましょう。
ステップ4：ツール環境をセットアップ
Zoom、マイク、カメラをセットアップし、テストセッション（友人相手など）で動作確認を済ませます。
決済システムも連携させ、実際の申し込みから代金回収までのフローを確認しておきましょう。
ステップ5：第一号受講者を獲得し、フィードバックを積み重ねる
プラットフォーム出品直後は反応がなくても焦らず、SNS発信やプラットフォーム内の講座説明を改善し続けます。
最初の申し込みが入ったら、その回の進め方を記録しておいてください。うまくいかなかった部分は次の回で直せます。感想を書いてもらえるか声をかけ、掲載してよいかの許可も取っておきます。
オンライン講師よくある質問
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Qオンライン講師の収入はどうやって決まりますか？
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A受講料と、申し込みが入った回数と、使うサービスの手数料の3つで決まります。当編集部から金額の目安をお示しすることはできません。先に計算できるのは1回あたりの手取りです。受講料から手数料（ストアカの場合、自己集客は10%、ストアカ側の送客による初回の生徒はオンライン講座で30%。いずれも別途消費税）を引き、準備と後片付けを含めた所要時間で割ると、1時間あたりいくらになるかが出ます。そのうえで、自分が月に何回開催できるかを掛けてください。
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Q高い実績や知名度がない場合、どうやって集客すればいいですか？
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A最初は出品型のサービスで、手数料を払いながら講座の回数を重ねる形が取りやすい進め方です。あわせて、ブログやSNSで、講座で扱う内容の一部を無料で公開しておくと、検討している人が中身を確かめられます。申し込みが入らない期間の長さは人によって違うため、何か月で結果が出るという形ではお示しできません。記録しておくとよいのは、講座ページを見た人の数と、そこから申し込んだ人の数です。この2つが分かれば、直すべきなのがページの内容か、そもそも見に来る人の数かを切り分けられます。
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Q税金や社会保険のことは、どこに相談すればいいですか？
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A税金や社会保険の扱いは、収入の種類・金額・お住まいの自治体・その年の制度によって変わります。制度は毎年改定されるため、当サイトでは金額・要件・手続きの解説を行っていません。ご自身のケースについては、お住まいの地域を管轄する税務署または税理士にご確認ください。社会保険の加入については勤務先の担当部署や年金事務所が窓口です。
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Q本業が忙しいときは、受講者対応をどうすればいいですか？
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A対応できない曜日や時間帯を先に決めて、募集ページと申し込み後の案内に書いておいてください。同じ質問が繰り返し来る場合は、その回答をまとめたページを用意しておくと、個別に返す回数を減らせます。
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Q受講者からクレームが来た場合はどう対応すればいいですか？
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Aまず相手が何に不満を持っているかを最後まで聞き、そのうえで対応（返金、追加のセッション、内容の調整など）を提案してください。返金に応じるかどうかは、使っているサービスの規約と、募集ページに自分が書いた条件によって決まります。トラブルになってから調べることのないよう、募集の前に規約のキャンセル・返金の項目を読んでおいてください。
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Qオンライン講師で著作権トラブルを避けるにはどうすればいいですか？
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A教材に他人の文章・画像・音声を載せる場合は、原則として権利者の許諾が必要です。著作権法第32条第1項は、引用について「公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内」でおこなわれなければならないと定めています。出所を書けばこの条件を満たす、というものではありません。出所の明示は、これとは別に同法第48条が定めている義務です。また、学校などの教育機関について定めた同法第35条には「営利を目的として設置されているものを除く」という括弧書きがあり、教育の目的だからという理由で自由に使えるとは限りません。自分で作った図表や、利用できる条件が示されている素材を使うのが確実です。判断に迷う場合は著作権にくわしい弁護士にご相談ください。
オンライン講師から複業へのシフト
同じ内容を繰り返し教えるようになったら、次の広げ方を検討できます。
オンライン講座の商品化
個人マンツーマンで実績ができたら、その学習内容を「講座化」し、プラットフォーム上で販売することで、スケールを目指します。リアルセッションは受講できる人数に上限がありますが、録画講座は同じ内容を複数の受講者に販売できるため、作業時間を増やさずに販売本数を伸ばせる余地があります。
チーム化による受注拡大
講師仲間と組めば、1人では時間が足りない規模の研修にも提案できます。ただし、報酬の分け方と、当日どこまでを誰が担当するかは、受注の前に文書にしておいてください。
ブランド化と複数分野展開
英語講師で認知を得た後、「ビジネス英会話」「英文契約書作成」など関連分野に拡大したり、YouTubeやnote等で教材を販売したりする方法があります。どれも新しく作る時間が必要になるため、いまの講座の運営時間を削らない範囲で試してください。
まとめ
オンライン講師は、自分が説明できる内容を、講座の形にして出す働き方です。3つのタイプ（出品型・個人マンツーマン・法人研修）は、受講者の見つけ方と手数料のかかり方が違います。どれから始めるかは、いま自分が使える時間と、告知の手段を持っているかで決まります。
1か月にいくらになるかは、開催した回数と受講料で決まります。この記事の計算例のように、1回あたりの手取りを出してから開催できる回数を掛ければ、自分の場合の見込みが計算できます。
何を教えるかが決まったら、まず1つだけ講座を作って出してみてください。タイトルも説明文も、出したあとで直せます。申し込みが入るかどうかは受講者が決めることですが、講座ページに何を書くかは自分で決められます。なお、本記事は収入を保証するものではありません。手数料や利用条件は改定されることがあるため、出品の前に各社の公式ページで最新の内容をご確認ください。
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